kintone(業務改善プラットフォームツール)の導入事例・利用企業

kintoneの導入企業

導入企業例：ANA, エネチェンジ, サイバーエージェント, ソフトバンク, ニッポンレンタカー, パーソルキャリア, メルカリ, 住友不動産, 日清食品グループ, 日産自動車, 星野リゾート, 朝日新聞, 東急電鉄, 産経新聞社, 資生堂

kintone(業務改善プラットフォームツール)とは？導入がおすすめの企業とメリット・デメリット

kintoneとは、業務に必要なアプリケーション（システム）を容易に作成できるクラウドサービスのことです。2011年11月にリリースされ、業種・規模を問わず、さまざまな企業が導入しています。業務改善を図るために自社専用システムを構築するとなると、まとまった費用や時間がかかるのが一般的です。プログラミングに精通したエンジニアも欠かせません。その点kintoneを使えば、プログラミングの知識がまったくない人でも、ドラッグ＆ドロップといった直感的な操作だけで業務に必要なアプリを作成することができるのです。

kintoneを使うと、紙の書類・エクセルファイル・メールなど煩雑になりがちな情報を一元管理することができます。チーム全体で情報を共有することで進捗状況が一目瞭然となり、業務の効率化を実現させます。すべての情報はオンライン上で管理され、検索機能を使って瞬時に必要な情報を表示することが可能です。インターネットに繋がる環境であればどこでもkintoneにアクセスできるのです。スマートフォン・タブレットにも対応していますし、国内だけでなく海外でも同じ環境を共有できます。日英中3か国語に対応しており、海外在住のメンバーとのやり取りにも役立つことでしょう。

kintoneはコミュニケーションツールとしての役割も担います。チャット機能を使ってメッセージをやり取りすることはもちろん、作成したアプリに紐づけてコメントを書き込むことも可能です。チームの情報を「スペース」という場所に集約できるので、コミュニケーション不足に陥りやすいリモートワークにも最適でしょう。1対1の個人間から複数名のグループまで用途に合わせて使い分けできますし、公開範囲を制限する機能もあります。また、社外の人とコミュニケーションを取れる「ゲストスペース」も用意されています。

自分でアプリを作成できるkintoneは、どんな業務にも活用できます。一例をあげるなら、顧客リスト・日報・請求書管理・プロジェクト管理などです。既存のエクセルファイル・CSVファイルであっても、kintoneへ読み込むだけでアプリに変換することができます。また、作成したアプリは随時修正を加えることも可能なので、状況に応じて使いやすく改善していける点も評判となっているようです。ただし、その魅力がデメリットとなることもあります。システム全体の使い勝手を考慮してアプリを作成しなければ、二重入力が必要なアプリができてしまうなど、かえって非効率になってしまうこともあるので、その点は注意が必要でしょう。

kintoneの導入がおすすめの企業

・リモートワークを導入している企業
・チームで情報を共有したい企業
・状況に応じて随時アプリを作成、修正したい企業

kintoneがおすすめできない企業

・自社専用システムを構築できる環境が社内に備わっている企業

kintone(業務改善プラットフォームツール)の導入企業

日産自動車、資生堂、ANA、朝日新聞、ソフトバンク、日清食品グループ、産経新聞社、住友不動産、パーソルキャリア、メルカリ、東急電鉄、ニッポンレンタカー、エネチェンジ、サイバーエージェント、星野リゾート

導入実績15、000社以上

kintone(業務改善プラットフォームツール)を導入するには？運営企業とサービス詳細

kintoneの運営企業はサイボウズ株式会社です。東京都に本社を構えており、kintoneをはじめ様々なソフトウェアを開発・販売しています。kintone基本的なプランは2つ用意されており、「スタンダードコース」と「ライトコース」です。スタンダードコースは1ユーザーあたり月額1、500円（年額17、640円）、ライトコースは1ユーザーあたり月額780円（年額9、170円）です。どちらのコースも5ユーザーから契約することができ、ユーザー単位での契約となります。外部サービスとの連携や拡張機能を利用したい場合は、スタンダードコースを選択しましょう。

kintoneの導入には初期費用がかかりません。加えて、1ヶ月ごとの契約となるため、類似ツールと比較して導入へのハードルが比較的低いといえます。とはいえ、いきなり契約することに抵抗を感じる企業も少なくないでしょう。その場合は、スタンダードプランを30日間無料で試せるトライアルが用意されていますので、本格的に導入する前に使い勝手を確認することができます。他にも、NPO法人・一部任意団体が対象の「チーム応援ライセンス」、官公庁・学校法人が対象の「アカデミック／ガバメント ライセンス」というプランが用意されています。なお、ここでご紹介した料金プランは2020年12月6日時点のものです。

kintoneの申込みは、オンライン上のcybozu.com Store（サイボウズドットコムストア）またはサイボウズのパートナー企業から行います。パートナー企業から購入する場合は、導入相談やデータ移行、各種オプションサービスなどを受けることができます。cybozu.com Storeから購入する方法は、通販サイトで買い物をするような流れです。画面の指示に従って会社情報や支払い方法など必要な情報入力し、最後に発注を確定したら申込み完了です。その後、サービス利用開始の案内メールが届き、kintoneの利用開始となります。

kintoneの導入企業

ANA, エネチェンジ, サイバーエージェント, ソフトバンク, ニッポンレンタカー, パーソルキャリア, メルカリ, 住友不動産, 日清食品グループ, 日産自動車, 星野リゾート, 朝日新聞, 東急電鉄, 産経新聞社, 資生堂

kintoneの運営企業･サービス詳細

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