KARTE(CX･WEB接客ツール)の導入事例・利用企業

KARTEの導入企業

導入企業例：IDOM, JapanTaxi, LIFULL, Mizkan Holdings, MonotaRO, Peach Aviation, SBI証券, SmartHR, アイスタイルキャリア, アトラエ, エイチ・アイ・エス, ゴルフダイジェスト・オンライン, ストアーズ・ドット・ジェーピー, ストライプインターナショナル, テレビ東京, パル, ビズリーチ, フリーダムアーキテクツデザイン, ボルボ・カー・ジャパン, リクルート, 三井ダイレクト損害保険, 三井不動産, 京都芸術大学, 楽天, 楽天生命保険

この記事の目次

1 KARTE(CX･WEB接客ツール)とは？導入がおすすめの企業とメリット・デメリット
2 KARTE(CX･WEB接客ツール)の導入企業
3 KARTE(CX･WEB接客ツール)を導入するには？運営企業とサービス詳細

KARTE(CX･WEB接客ツール)とは？導入がおすすめの企業とメリット・デメリット

KARTEの特徴

KARTEとはサイトやアプリの利用者の行動や感情を解析して、各顧客に対応したサービスを実現するシステムツールです。従来まで顧客の行動を分析するときには、それぞれのデータを集めて、自力で集めたデータをまとめる必要がありました。KARTEではユーザーの行動ログを可視化して、分断しているデータをつなぎ合わせることができます。これによって、顧客がどのような動きをしているのかなども簡単に察知できるようになりました。さらに、同社で提供している他のツールと組み合わせることによって、企業の課題に対応するソフトウェアへと変化させることができます。また、KARTEでは保険や金融から人材から小売・流通など幅広い分野で活用できるシステムが備わっています。

KARTEが役立つシーン

KARTEはメディア・デジタルコンテンツでも活躍します。例えばRakutenTVではユーザーの視聴状況に応じたコンテンツを、自分のアカウントに表示するといったサービスを実現しました。KARTEによって顧客の行動を分析できるので、ユーザーに応じた最適なコンテンツを提供できます。さらに不動産サイトLIFULL HOME’SのUX改善にも、KARTEは一役買っています。例えばLIFULL HOME’Sには最近見た物件情報を、再度確認する機能があるのですが、ほとんどのユーザーがこの機能に気づいていませんでした。そこで、KARTEを利用して元からある機能をユーザーに認知させるという施策を出して成功をしています。

KARTEのメリット

KARTEは他のシステムと連携することによって、自由度の高いカスタマイズが出来ます。例えばウェブチャット／FAQを使ったサポート体制を整えたいときには「KARTE Insight」と「KARTE Talk」を組み合わせて実現できます。ちなみに「KARTE Talk」はチャットを使用してユーザーとのコミュニケーションを取ることができるツールです。さらに、アプリの成長を加速させたいときには行動分析できる「KARTE Insight」と最適なタイミングでアクションを出せる「KARTE Action」を組み合わせましょう。「KARTE Action」はあるユーザーに対して特定のアイテムがセール中などの通知をできる機能です。「KARTE Insight」と組み合わせることで、ユーザーの行動履歴から適した有益な情報をリアルタイムで提供できます。ユーザーにとって使いやすい環境を自由に構築できるのがKARTEのメリットです。

KARTEの注意点とデメリット

KARTEのデメリットはほぼ自分で操作の勉強をするところにあります。担当からのアドバイスはあまりなく、自分でマニュアルを見ながら1つずつ覚えていくというスタイルがメインです。

KARTEの導入がおすすめの企業

・自社アプリの発展に力を入れている企業
・ECサイトを運営している企業
・顧客の行動を読み取り最適なサービスを提案したい企業
・カスタマイズ性の高いCX/WEB接客ツールを探している企業

KARTEがあまりおすすめではない企業

・自社アプリの発展やECサイトの発展に力を入れていない企業
・CXツールに不慣れな方

KARTE(CX･WEB接客ツール)の導入企業

株式会社SBI証券、三井ダイレクト損害保険株式会社、楽天生命保険株式会社、株式会社アトラエ（Green）、株式会社アイスタイルキャリア、株式会社ビズリーチ、株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン、株式会社IDOM、株式会社MonotaRO、株式会社パル、株式会社ストライプインターナショナル、三井不動産株式会社（Mitsui Shopping Park &mall）、フリーダムアーキテクツデザイン株式会社、株式会社LIFULL、株式会社SmartHR、ストアーズ・ドット・ジェーピー株式会社、株式会社リクルート、テレビ東京（ビジネスオンデマンド）、Rakuten TV、株式会社エイチ・アイ・エス、JapanTaxi株式会社、Peach Aviation株式会社、ボルボ・カー・ジャパン株式会社、京都芸術大学、株式会社 Mizkan Holdings

KARTE(CX･WEB接客ツール)を導入するには？運営企業とサービス詳細

KARTEを提供している企業

株式会社プレイドはKARTEの開発や運営を行っている企業です。株式会社プレイドではデータによって人の価値を最大限にするといったミッションを掲げて運営を行っています。インターネットにおけるインフラの構築に力を入れていることから、KARTEの運用においても信頼性があります。

KARTEの料金

KARTEは14日間の無料トライアルが用意されています。料金に関しては、要相談となっているため明確な料金やプランは問い合わせ後の提示となります。（2020年12月9日現在）

KARTEの申込方法

KARTEを利用したい時は公式サイトに行き、上部にある「お問い合わせ」ボタンを押します。お問い合わせフォームが出てくるので、問い合わせ内容や必要事項を記入してデータの送信をしましょう。

KARTEの比較対象ツール、Kaiu

KARTEの競合にはKaiuというCV率を上げる目的のツールがあります。Kaiuは顧客に最適なタイミングでポップアップバナーを表示できるツールです。Kaiuは主にECショップで集客をするために活用できるアプリで評判も良いです。
一方、KARTEは、同社の他のツールと組み合わせて顧客の状況に応じたセールスを行うことができるので、自由度の高いマーケティングをしたいときに活用できるツールです。顧客の動きを分析して直接コンテンツに活かせるシステムなので、多くのECショップ運営に役立ちます。