安否確認サービス2(安否確認ツール)の導入事例・利用企業

安否確認サービス2の導入企業

導入企業例：MJE, TDK, アスクル, クリエイトラボ, コープデリバリー, コイケ, さくらインターネット, さわやか, ソフトウェアコントロール, ターミナルサービス, プロネクサス, マーベラス, ユカ, ラック, リクルートエグゼクティブエージェント, 丸紅都市開発, 京王エージェンシー, 協振技研, 多摩都市モノレール, 東京ガスエネルギー, 東京廃棄物事業協同組合, 東京産業用紙, 東洋合成工業, 東葉高速鉄道, 甲府城南病院, 第一テクノ, 興建社, 酒田市役所

安否確認サービス2

この記事の目次

1 安否確認サービス2(安否確認ツール)とは？導入がおすすめの企業とメリット・デメリット
- 1.1 安否確認サービス2の導入がおすすめの企業
- 1.2 安否確認サービス2がおすすめできない企業
2 安否確認サービス2(安否確認ツール)の導入企業
3 安否確認サービス2(安否確認ツール)を導入するには？運営企業とサービス詳細
- 3.1 安否確認サービス2の類似ツール・エマージェンシーコール、ANPIC

安否確認サービス2(安否確認ツール)とは？導入がおすすめの企業とメリット・デメリット

国土のすべてを海に囲まれた日本では、地震や台風、火山噴火などの自然災害に見舞われることが多くあります。東日本大震災や熊本地震、新潟中越地震など記憶に新しいところでも、甚大な被害をもたらした災害が頻発しています。日本国内にオフィスを構えて、事業展開する経営者にとっては如何にして社員の安全を確保するかが重要となるかは改めて説明するまでもありません。どんなに、好業績が続いている企業であっても、一度災害に見舞われれば、取り返しのつかない事態に直面することになるでしょう。大切な社員やその家族を自然災害の脅威から守り抜く取り組みが求められています。

「でも、具体的にどうやって社員の安否確認をすればいいの?」という疑問を持つ経営者や担当者が多いのではないでしょうか。そんな経営者や担当者にとって強い味方となってくれるのが、安否確認サービス2の存在。安否確認サービス2とは、その名称からもわかるように安否を確認するシステムです。
万一、東日本大震災発生時のように企業活動継続が困難な状況に見舞われた場合には、何よりも優先して社員やその家族の安否確認を行います。社員本人には怪我がなくても家族に死傷者が発生したり、家屋が倒壊したりなどの被害はないかなどの情報収集が必要です。

これらの情報収集をするにおいて、安否確認サービス2が果たす役割は大きく、自らも被害を免れない経営者や担当者を強力にバックアップしてくれます。安否確認サービス2は全てが自動化システムのため土日祝や夜間時間帯でも迅速且つ正確に安否確認ができる点がメリットです。社員は携帯電話やスマホなどを使って簡単に操作するだけで、経営者を中心にした災害本部（管理者権限を持つユーザー）のところに自動集計された克明なデータが届く仕組みです。寄せられたデータを元に、オンライン上に災害対策本部が設置されるので、復旧に向けての指示や方針が立てられます。「ただ単に社員の人命や家屋の状況を確認する」という個人間レベルにとどまることなく、速やかに災害発生前の平常時の状態に復旧させるために役立つのが安否確認サービス2の持つ機能です。
何かとメリットが多い安否確認サービス2ですが、携帯電話やスマホの操作を苦手とする社員を多く抱える企業にとっては使いこなすことが難しいというデメリットもあります。

安否確認サービス2の導入がおすすめの企業

・社員数が少なく、安否確認のような本業以外の業務に多くの人員を割くことが難しい
・オンライン業務などが多く、全ての社員の安否を把握するのが困難
・グローバル展開により、社員に外国人が多く在籍している

安否確認サービス2がおすすめできない企業

・社員の大半が携帯電話やスマホを持っていない

安否確認サービス2(安否確認ツール)の導入企業

TDK、アスクル、多摩都市モノレール、丸紅都市開発、酒田市役所、クリエイトラボ、MJE、甲府城南病院、東葉高速鉄道、ラック、興建社、東京廃棄物事業協同組合、東洋合成工業、東京ガスエネルギー、リクルートエグゼクティブエージェント、ターミナルサービス、京王エージェンシー、協振技研、東京産業用紙、マーベラス、さわやか、コープデリバリー、プロネクサス、コイケ、ユカ、ソフトウェアコントロール、第一テクノ、さくらインターネット

安否確認サービス2(安否確認ツール)を導入するには？運営企業とサービス詳細

口コミや評判の内容に好意的なものが多い安否確認サービス2の運営を行っているのは、トヨクモ株式会社です。同社では無料お試し期間を設けており、安否確認システムの導入を検討する企業に向けてのサービスを拡充しています。2020年12月3日時点において、無料で試せる期間は30日であり、人数や機能の制限はありません。30日間が経過すると自動継続となることはなく、改めて導入の意思を確認するシステムです。料金は例えばユーザーが50名の場合、月額6,800円（ライトユーザー）〜14,800円（エンタープライズ）であり、同様に1、000名では月額26、800円〜43,800円となっています（2020年12月3日時点）。申し込み方法は至って簡単であり、同社のホームページにアクセスの上専用フォーマットに必要事項を入力して送信するだけです。

安否確認サービス2の類似ツール・エマージェンシーコール、ANPIC

また、比較されやすいツールとしてインフォコム株式会社が提供する安否確認システム「エマージェンシーコール」や株式会社アバンセシステムの「ANPIC」などが挙げられます。いずれも、安否確認サービス2と同様に災害時の社員の安否をいち早く確認できる優れたシステムであることは間違いありませんが、アクセスが集中する緊急時にはサーバーが自動拡張し、安定稼働が実現できるのが安否確認サービス2の特長といえるでしょう。