オンライン採用に便利なHireVue(WEB面接ツール)とは？メリットと導入事例・利用企業

HireVueの導入企業

導入企業例：JAL, JTB, PayPay, ジーフット, パナソニックシステムソリューションズジャパン, バンダイ, ミュゼプラチナム, メンバーズ, 三井不動産リアルティ, 星野リゾート, 阪急阪神百貨店

WEB面接ツール HireVue

この記事の目次

1 HireVue(WEB面接ツール)とは？導入がおすすめの企業とメリット・デメリット
- 1.1 HireVueの導入がおすすめの企業
- 1.2 HireVueの導入をおすすめできない企業
2 HireVue(WEB面接ツール)の導入企業
3 HireVue(WEB面接ツール)を導入するには？運営企業とサービス詳細
- 3.1 料金プラン
- 3.2 申し込み手順

HireVue(WEB面接ツール)とは？導入がおすすめの企業とメリット・デメリット

HireVueとは、インターネット上での面接を実現できるWeb面接ツールの一つです。ビデオ会議ツールを用いて面接を実施するのではなく、面接に特化したデジタル面接用プラットフォームとなっています。オンラインで面接を行うだけでなく、AIによるスクリーニング支援機能など画期的な機能があるのも特徴です。また、リモートワークをはじめ、さまざまな業務のリモート化が進む現代において、多くの企業から高い評判を得ているツールでもあります。

HireVueを導入するメリットは、「面接をオンライン化できる」という点です。従来の対面面接は「実際に志望者とその場で会える」などのメリットはがある一方、面接会場までの移動の手間が生じたり、遠方の志望者が不遇だったりとデメリットも少なくありませんでした。Web面接であれば、住んでいる地域などに関係なく志望者全員と面接が行えるため、全国各地から人材を募ることが可能になります。また、面接をオンライン化することによって、ウイルスの感染を防ぐといった効果も期待できます。

それだけでなく、「AIでスクリーニングが行える」というのもHireVueのメリットです。新入社員を選ぶ際には面接時の話し方や受け答えなどから合否を判断することが多いですが、人力でそういったスクリーニングを行うのは時間がかかります。HireVueの人工知能選考支援機能を利用すれば、志望者の話し方や表情などを分析し、どういった場面に適した人材なのかを科学的に判断することが可能です。そのため、スクリーニング業務を大幅に軽減することもできるでしょう。

HireVueのデメリットは、無料で使用し続けることができないという点です。基本有料のツールなので、導入する際にコストが発生します。他社のツールと比較して安い料金設定というわけでもないため、運用の仕方によっては無駄な出費になる可能性も少なくありません。HireVueの特徴をしっかり理解し、明確な目的を持って導入することが重要になります。

HireVueの導入がおすすめの企業

・面接をオンライン化したいと考えている企業
・スクリーニング業務を短縮したい企業
・データを基にしたスクリーニングを重視する企業
・PCとスマホ両方に対応したツールを探す企業

HireVueの導入をおすすめできない企業

・永年無料で使用できるツールを求めている企業
・対面での面接を重視している企業

HireVue(WEB面接ツール)の導入企業

PayPay株式会社,日本航空株式会社,パナソニックシステムソリューションズジャパン株式会社,三井不動産リアルティ株式会社,株式会社バンダイ,株式会社ミュゼプラチナム,株式会社ジーフット,株式会社JTB,株式会社星野リゾート,阪急阪神百貨店,株式会社メンバーズ

HireVue(WEB面接ツール)を導入するには？運営企業とサービス詳細

HireVueは、東京都に本社を構えるタレンタ株式会社によって開発・運営されています。元々2004年にアメリカで開発されたツールで、10年以上の歴史があるのも特徴の一つです。

料金プラン

HireVueには、30人までの規模の採用に適したHireVue Basic版と、AIを活用した機能が使えるHireVue AI版の2つがあり、それぞれ料金が異なります。HireVue Basic版は初期費用が600,000円で、一括購入する場合は2,000,000円かかります。より高機能なHireVue AI版は初期費用が1,400,000円で、一括費用は2,500,000円です（2020年12月17日時点）。これらの料金はオプションやプランの内容によって異なる可能性もあるので、あくまで目安として考えておくのが良いでしょう。

申し込み手順

HireVueを導入するためには、まずホームページにアクセスし、「製品デモ・お問い合わせはこちら」という項目にアクセスします。名前やメールアドレス、会社名などの項目を一通り入力し、製品の申し込みについての内容を記載してください。その後は、製品の導入について担当者とメッセージでのやり取りをすることになります。お試し用の製品デモの提供も行っているので（2020年12月17日時点）、気になる方はデモ版から始めてみるのも良いかもしれません。