jinjer(人事・勤怠管理ツール)の導入事例・利用企業

jinjerの導入企業

導入企業例：エイブル, ケイス, サンケイ会館, ハッピーテラス, ビュルケルトジャパン, ボクブロック, ユーエヌコンサルタント, リュウズシステム, 三協, 愛知日産自動車

jinjer

この記事の目次

1 jinjer(人事・勤怠管理ツール)とは？導入がおすすめの企業とメリット・デメリット
2 jinjer(人事・勤怠管理ツール)の導入企業
3 jinjer(人事・勤怠管理ツール)を導入するには？運営企業とサービス詳細

jinjer(人事・勤怠管理ツール)とは？導入がおすすめの企業とメリット・デメリット

jinjerとは、企業において必須となる就業規則などのコンプライアンスを意識した勤怠管理を、さまざまなシステムを用いて効率化できるクラウド型の管理システムです。勤怠管理が基本的な特長のjinjerですが、それ以外にもクラウドのプラットフォームを活用してさまざまなツールを追加することができます。そのため、勤怠管理と同時に給与や経費の計算、ワークフローの組み立てなども一括して行えると評判のツールです。

jinjerの導入メリットと活用ビジネスシーン

jinjerのメリットはさまざまですが、大きなメリットとして挙げられるのが「人事・勤怠管理の業務効率を改善できる」というところ。企業によってどのように人事・勤怠管理を行っているかは異なりますが、よくあるのが事あるごとに複数のシステムそれぞれで人事・勤怠情報を更新しているというものです。例えば新入社員が入社した際、人事管理、勤怠管理システムにその社員の名前を追加するのは、それほど大変なことではありません。しかし、そういったシステムが5、6個と増えていくと、同じようにそれぞれ情報を追加していくのは効率が悪いです。jinjerであれば、それらのシステムをクラウド上で一括管理できるので、システム情報の更新や管理における効率を良くすることができます。

また、使用するシステムを用途に合わせて選択できるというのも、jinjerを導入するメリットの一つです。勤怠管理以外にも給与や経費を計算するためのシステムも存在するのですが、全てがセットになっているというわけではありません。「給与計算とかは不要だから、人事・勤怠管理システムだけ利用したい」という場合、人事管理と勤怠管理システムだけを契約してjinjerを利用することもできます。機能が豊富なツールではあっても使わない機能があると、その分のコストが無駄になってしまうものです。導入コストを削減できるという意味でも、使用するシステムを選べるのはjinjerの特徴だといえるでしょう。

jinjerの導入前の注意点

一方、jinjerを導入するデメリットはあまりないですが、注意すべき点があります。それは、基本無料のプランがないというところです。クラウドサービスには基本無料のベーシックプランがあることが多く、課金といった形で有料プランを提供していることも珍しくありません。基本無料で導入できれば、実際に運用した上で有用性があるかどうかを判断することも容易です。

一方、jinjerには基本無料で使い続けられるプランがないので、実際に導入しようと考えている場合は少し注意した方が良いかもしれません。しかし、jinjerは業界内でも比較的リーズナブルな価格設定となっているため、それほど深く気にする必要はないでしょう。

jinjerの導入がおすすめの企業

・人事・勤怠管理の効率化を望んでいる企業
・人事に関する複数の管理システムを併用している企業
・勤怠管理をクラウド化したい企業
・管理コストを削減したい企業

jinjerの導入をおすすめできない企業

・クラウドのセキュリティ性を信用していない企業
・永年無料で使いたいと考えている企業

jinjer(人事・勤怠管理ツール)の導入企業

株式会社ケイス、三協株式会社、株式会社サンケイ会館、ユーエヌコンサルタント株式会社、ビュルケルトジャパン株式会社、株式会社リュウズシステム、ハッピーテラス株式会社、エイブル株式会社、ボクブロック株式会社、愛知日産自動車株式会社

jinjer(人事・勤怠管理ツール)を導入するには？運営企業とサービス詳細

jinjerを運営しているのは、株式会社ネオキャリアという企業です。Web会議システムやヘルスケアサービス、中途採用向けのサービスなど多方面へ事業を展開しているなど、豊富な実績があります。jinjerには8つのシステムが存在し、それぞれに値段が設定されています。500円で契約できるのが、人事管理・給与管理・経費精算の3つ。300円で契約できるのが勤怠管理・労務管理・コンディション管理、そしてワークフローシステムの4つです。200円で雇用契約をアシストするツールも契約できます（2020年12月5日時点）。

注意として、労務管理とコンディション管理、ワークフロー、雇用契約は単体で契約することができません。そのため、人事管理や勤怠管理システムと一緒に契約する必要があります。人事・勤怠管理を目的に導入するなら人事管理と勤怠管理システムを契約すべきでしょう。jinjerホームページ上から、資料請求することができます。業界でも非常に低コストで導入可能ですが、「試しに無料で導入してみたい」という方向けに無料トライアルも実施されています（2020年12月5日時点）。導入しようか迷っている方は、一度無料トライアルを活用してみるのが良いでしょう。